太陽のコメント 問題は、２０５０年までに５０億人の処分ではなくて、２０１０年までということである。 米国政府の生物兵器戦争の大量殺人の対象は、いわゆる、「敵国」のみでないし、また「同盟国」もその対象に含まれるのみでもない。 なんと、驚くべきことに、米国の市民、自国の国民、自国の人民、民衆もまた、米国軍の生物兵器による大量殺戮の対象とされていることを、日本人は、知らなければならない。 の記述に驚く必要は無い。 国家の概念での自国民他国民の概念で理解しょうとすることの方が愚かで、ユダヤ人たちと全人類の指導部・上層部の数％の存続しか考慮していないことは、既に分かっていることである。 鳥インフルエンザに関して云えば、東南アジアからヨーロッパを攻撃対象として、既にいくつかの報告したように現在進行形であるからである。 多くの犠牲は出るであろうが、我々の認識によれば、 「最終的な彼らの目論見は　全て水泡に帰す」 ということであるし、彼らをして、この宇宙に存在することをその時拒否されると云うことである。 千成さん！パパさん！時間がありましたら、下記を翻訳していただけないでしょうか！

イラン・シリア戦争遂行・人口削減で、米国軍政に移行し徴兵制をしきたい 連中の考えとは、生物兵器で伝染病を蔓延させる事 http://www.asyura2.com/0510/war75/msg/529.html 投稿者 救国の草莽の志士 日時 2005 年 10 月 14 日 10:46:48: fzrYJ5Wj4Dt36 ８月１７日に、米軍訓練基地司令官ケビン・バーンズ大将の抗命により、自作自演の米国バーモント州内の米国軍訓練基地内での核テロ事件演出に失敗した連中は、他方、部分的に地域な軍政施行には成功したハリケーンのカトリーナの襲来に続いて、本格的な米国内の全国的な軍政移行を企てる、あのユダヤ・シオニスト・ネオコンの連中は、遂に「生物兵器　鳥インフルエンザの蔓延」に手をかけようとしている。国際情報誌のニューズウィーク誌が報道した１億数千万人の死者を出させるというシナリオは、これから彼らが予定している生物兵器鳥インフルエンザ流行の大惨事とするという、自作自演で行なおうとしている第二の「９・１１事件」のプログラムなのである。 以下に、「週刊日本新聞の時事寸評」最新号の報じる記事がある。（転載） これは、おそらく真実であろう。 「米国政府は、鳥インフルエンザの流行を、米国内の戒厳令、つまり軍事独裁体制への移行の口実とする意図を、公然と表明し始めたと。」 更新 平成17年10月13日22時49分　 平成十七年（二〇〇五年）十月十二日（水）（第一千四百六十回） ○Pretext for More Martial Law: Bird Flu.　By Larry chin　 （戒厳令発動のためのもう一つの口実 ― 鳥インフルエンザ） ○この記事の英語全文を、以下に転載引用する。 　 バカボンのパパさんの訳 October 6, 2005 昨日、ジョージW.ブッシュと彼の政権は、近い将来、嫌疑のかかっている鳥インフ ルエンザの発生の場合には、大流行が疑われるアメリカの地域に非常線を張り、隔 離をするために連邦軍隊を派遣するつもりであると発表した。 秘密会合で、アメリカ国会が鳥インフルエンザ世界的流行病シナリオを、ブッシュ 政権の公衆衛生支援事業秘書（マイケル・レビット）により広報された。 この会合で、ブッシュが望むときに軍隊を召集させる権限を与える準備ができてい ないばかりか、ホワイトハウス内でブッシュや将来の大統領が有している権限より もっと強力な力 「世界的流行イフンルエンザ・コーディネーター」 と呼ばれる新 しい議案を打ちだすところであったので、ハリー・リード上院議員や他の議会リー ダーを 「マジでビビらせたようだ」。 公衆衛生のコロンビア大学の郵便配達人学校の学部長と、全国災害準備そのセン ターの責任者をするレッドナー・アーウィン博士の応答は、廃案となったブッシュ の 「厳罰を伴う法案」 は 「言い換えればアメリカ合衆国の戒厳令である」 と明言し ている。 合衆国はブッシュの画策した9.11以来恐怖を植え付けられ、政府のテロ対策の元 に、軍隊の増強と世界的な戦争とテロ行為、パトリオットによる警察国家、世界中 戒厳令状態である。 ニューオリンズの先例のない連邦軍隊化ならばある、そして、湾岸諸国はブッシュ の要求する滑稽とも言える証明、でっち上げの文章の要求に答えなかった事を理由 に、あらゆる口実で警察国家が占領する予定である。 明らかに悪夢である。 現在、急激なエネルギー危機になっている。 ブッシュの石油戦争は失敗している。 米国経済は危機に瀕している。 ブッシュ政権は経験したことのない深みに落ち込む に違いない。 頻繁に起きる犯罪や、刑事訴訟を新しい厳罰法案を通す口実の正当化 にしている。 迫り来る世界的石油ピークは、警察国家の出現を必至ならしめると。 Pretext for more martial law: bird flu By Larry Chin　 Online Journal Associate Editor http://www.onlinejournal.com/Commentary/ 100605Chin/100605chin.html October 6, 2005?George W. Bush and his administration announced yesterday that they intend to dispatch federal troops to enforce quarantines in the event of an alleged bird flu outbreak, raising immediate prospect that in the not-distant future, soldiers will cordon off American communities suspected of flu outbreaks. This followed a closed-door session in which the US Congress was propagandized about a bird flu pandemic scenario by the Bush administration's Health and Human Services secretary, Michael Leavitt. This session "scared the hell" out of Senator Harry Reid, and other congressional leaders, who are not only poised to grant Bush authority to call in troops when he chooses, but are in the process of introducing a new bill calling for the creation of a "flu pandemic coordinator" within the White House?placing yet more power directly into the hands of Bush and future presidents. In response, Dr. Irwin Redlener, associate dean of Columbia University's Mailman School of Public Health and director of its National Center for Disaster Preparedness, blasted Bush's "extraordinarily Draconian measure," and said it plainly:"The translation of this is martial law in the United States."The United States has been under martial law since the Bush administration orchestrated 9/11. Having sown fear throughout the world, further crippling the minds of (already deluded) masses, the administration has responded to calls to be "made safe" from "terrorists" with the blueprint for martial law and a full US police state, the USA PATRIOT Act, and increasing militarization and worldwide war and terrorism.If the unprecedented federal militarization of New Orleans and the Gulf states did not provided ample enough grotesque proof that the Bush administration intends to seize every opportunity to impose a police state under any pretext?natural and real, as well as manufactured?the writing on the wall is now nightmarishly clear. A mushrooming energy crisis has arrived. Bush's war-for-oil operations are failing. The US economy is on the brink of tipping over. The Bush administration must now reach even deeper, more often, into its criminal trick bag, for new pretexts and justifications for its deepening criminal actions and "extraordinary Draconian measures." More fake "terrorism." More force (in response to resistance and opposition). More Supreme Court appointments ready to erase what is left of the Constitution and the Bill of Rights.More manufactured pandemics. More militarization, more guns, coming to a neighborhood near you.This administration, and the compliant and complicit US Congress that bows to its every lie and whim, knows that the coming post-Peak oil world will necessitate a police state, in order to preserve the hides?and loot?of its own elites.　　 -○この記事を以下の如く、要約する。　 （１）昨日、ブッシュ米大統領と彼の政権は、鳥インフルエンザが爆発的に移行し始めたとき、米国政府は防疫隔離のために、軍隊を出動させるであろうと。 　 （２）この発言について、コロンビア大学公共衛生専門学者アーウィン・リードルナー博士は、「これを翻訳すれば、米国に於る戒厳令を意味」すると述べたと。 　 （３）迫り来る世界的石油ピークは、警察国家の出現を必至ならしめるであろうと。 ○世界保健機構ＷＨＯが、鳥インフルエンザの流行は、一億五千万人を殺す可能性がある、と公言したと。 ○マイケル・チョスドスキーは、二〇〇五年十月四日のニューズレターで、戒厳令と鳥インフル　エンザの関係について述べた。 ○「突如として、鳥インフルエンザ問題が、米国大統領のアジェンダに乗せられたのは何故か？」 ○マイケル・ルパートは、十月五日、ニューヨークでの石油崩壊についての大会での演説の中で、石油　ピーク後の危機に対処する権力エリートの十項目の対策の、その第八項目に、「飢餓と病気による人口削減を促進する」とした。 ○我々はここで、　ジョン・コールマン博士の「三〇〇人委員会」（ＫＫベストセラーズ）、　　「凶事の予兆」（成甲書房）、「バビロンの淫婦」（成甲書房）に改めて、日本民族有志の注意を喚起しなければならない。 ○「三百人委員会」は、二〇五〇年までに、地球人口の八割、　五十億人を殺処分する計画である、と、コールマン博士は曝露して居る。 ○そしてその五十億人類殺処分の方法の中の、もっとも有力なるものの一つが、生物兵器による大量殺人であると言う。 ○筆者は既に、Ｌ・Ｇ・ホロビッツ博士の二冊の大著が、 ○一九七〇年代、キッシンジャー（ユダヤ）とブレジンスキー（ユダヤ）が、　米大統領（ニクソン、フォード、カーター）補佐官としてホワイトハウスに入ったときに、 ○米国政府は、生物兵器による戦争を、米国国家の公式の政策として確立した、 ○そのことを証明して居る、と、何度も、日本民族に対して警告した。 ○米国政府が、生物兵器による人口削減のための作戦を実施することは、米国の今の法体系のもとでは「合法的」なのである。 ○このことの意味は、筆者以外に、公然日本民族に対して警告した者は、唯の一人も存在しない。 ○チョスドスキーは、「公共衛生の軍事化」を警告して居る。 ○米国政府の生物兵器戦争の大量殺人の対象は、いわゆる、「敵国」のみでない　し、また「同　盟国」もその対象に含まれるのみでもない。 ○なんと、驚くべきことに、米国の市民、自国の国民、自国の人民、民衆もまた、米国軍の生物兵器による　大量殺戮の対象とされて居ることを、 ○日本人は知らなければならない。　（了）