迫りくる財政クラッシュ
|
|---|
いろいろと、問題がありますが、さしあたって日本のマスメディアが報じない情報です。 現在の蜃気楼のような日本の好況と云われる内容については、以前に説明しました。 どうやら、小泉政権の日本からの巨大な隠れ貢ぎ金にも関わらず、米国の大崩壊の時期は、早くなるのかもしれません。 公明党と自民党の宴も、そこまでなのかもしれませんね。 そして、人々は 「・・こんなはずではなかったとホゾを噛むのかも・・」 であれば手遅れですが・・・・
|
昨日付け日経ビジネスでは、世界経済のバブル崩壊を指摘しておりますが(特報にてお知らせした通りです)、本日付け金融ビジネスでは、<迫りくる財政クラッシュ>という特集を組んでいます。 新聞や一般的なマスコミでは、いまや日本経済・株式は『ばら色』となっていますが、一部専門誌は、その裏に潜むリスクを徹底的に洗いだし、リスクを指摘してきているのです。 昨日付け【特報】でも指摘しましたが、不動産バブルが崩壊すれば、米国の消費は一気に萎みます。 GMが7-9月期に純損出を16億ドル(1,900億円)計上していますが、今でも売り上げが激減してきているのです。 【特報】で記載しましたが、すでに、米国の不動産バブルは崩壊しつつあり、これが今後消費の急減を招くことは避けられず、GM存亡をかけた販売数字が出てくることは避けられません。 一旦バブルが崩壊すれば、後は、連鎖破綻を起こし、日本の財政は行き詰まり、国債の暴落・円の暴落・円の無価値化へ、一気に突き進むことになるはずです。 今の『ばら色』経済下でそのリスクを指摘するマスコミが出てきたことは、非常に重要なことだと言えます。 ※転送・転載厳禁 http://www.collectors-japan.com/nevada/wr_sokuhou_fr.html
|
|
![]()
|
![]() |
![]() |