太陽のコメント アメリカの石油事情の説明と云えます。 この内容の主テーマは、石油の生産・確認埋蔵量の ピ−クです。 この内容を読むと、アメリカの石油台所事情がよくわかりますし、何故に、イラク・イランの石油を狙っているかも良く分かると思います。 京都議定書では　炭酸ガスの発生量を制限することになっています。 それぞれの国が高々数％から数十％くらい低減することになっていますが、結論を云えば、この程度の低減では　効果がないことは常識です。 必要なのは　９０％から９９％くらいの石油の消費の低減ですが、現代の産業の構造では　実施した国の没落（中世以前の原始的な生活状態に戻る）を意味します。 そうであれば、答えは簡単なのです。 自国のみが石油を消費して、他国は　原始時代に近い、中世以前の生活構造にして石油を消費しないようにしまえば良いのです。 （原始時代の生活でも、生ぬるく、それらの国々の人類が消滅してしまえばよいのです。） それをするには　石油の低減を計る愚かな京都議定書などは無視して、石油を使い軍事力を上げ強化して、他の国々をその武力を用いて原始的にしてしまうか、滅ぼしてしまい、世界中の石油を独占してしまえば良いのです。 これは　極簡単な理屈で、これは　実施されている計画でもあるのです。 その為にこそ、世界中に軍事展開をしておく必要があるのです。 人は　なかなかに生活水準を落とせないものです。 そうであれば、他の人々・国々の生活水準を落とし奪い取るしかないのです。 それか、極一部の裕福と云われる人々・国々を除いて、貧国・貧乏人は、よろしく粛正するしかないのです。 なれば、この世界ではその為の戦いは無くならないのです。 よくよく、神サタンは、その戦いのゲ−ムの仕組みを仕込んだものです。

世界の石油生産量が、今年、おそらくは来年（ほぼ確実なところで10年以内）にピークを迎え、下り坂に転ずる http://www.asyura2.com/0502/ bd39/msg/819.html 投稿者 TORA 日時 2005 年 6 月 07 日 15:27:56: CP1Vgnax47n1s 株式日記と経済展望 http://www5.plala.or.jp/kabusiki/kabu96.htm 世界の石油生産量が、今年、おそらくは来年（ほぼ確実 なところで10年以内）にピークを迎え、下り坂に転ずる 2005年6月7日 火曜日 ◆原油、続伸＝ＮＹ石油先物 【ニューヨーク６日時事】週明け６日午前のニューヨーク商業取引所（ＮＹＭＥＸ）の原油先物相場は、ディーゼル燃料やヒーティングオイル（暖房用油）を含むディスティレート（留出油）の需給逼迫（ひっぱく）懸念を背景とした買いに続伸している。米国産標準油種ＷＴＩ７月当ぎりは午前１０時１５分現在、前週末終値比０．１２ドル高の１バレル＝５５．１５ドル。 　 （時事通信） - 6月7日1時12分更新 ◆石油生産量が来年から減少？ 「オイルピーク」論争(上)　AP通信 http://hotwired.goo.ne.jp/news/business/ story/20050603104.html 安くて豊富な石油は、長年、アクセルをふかしエアコンを回し、世界経済の原動力になってきた。そんな石油の使い放題の時代は終わりに近づきつつあるかもしれない――少なくとも石油業界に詳しい一部の専門家はそう考えている。そうした専門家の予測によると、1世紀以上にわたって増加の一途をたどってきた世界の石油生産量が、今年、おそらくは来年――ほぼ確実なところでここ10年以内――にはピークを迎え、下り坂に転ずるという。 　そしてその後は、ひたすら減少していくと見込まれている。石油価格は一気に上昇し、主な石油消費国は壊滅的なインフレ、失業者の増加、経済不安に見舞われる。プリンストン大学の地質学者、ケネス・S・ドフェイエス教授は「永久的な石油不足」になると予想している。 　こうした専門家たちによると、省エネ措置と新しい技術によって需要と供給の差が埋められるようになるまでには、10年以上はかかるという。そしてそうなってさえ、状況はきわめて不安定だと見られている。 　とはいえ、今年の夏休みの計画には影響はなさそうだ――米国人ももうひと夏は、交通費の面でそれほど苦労せずに浜辺で週末を過ごしたり、グレースランド[エルビス・プレスリーの旧邸宅。観光名所になっている]への長距離ドライブができるだろう。ガソリン価格は上昇しているが、1ガロン[約3.8リットル]が2ドル50セントを超えることはないと予想されている。インフレ分を考えると、20世紀の大半はこの程度の価格を払ってきたのだ。それが高く感じられるのは、1986年から2003年にかけての価格が異例の安さだったからだ。 　また、枯渇説が現実のものになるかに疑問を呈する人も多い。石油業界アナリストのほとんどは、生産量は少なくともあと30年は増加し続けると考えている。そしてそのころには、代替エネルギー源が普及し、ポスト石油時代へすんなりと移行できるだろうと予測している。 　「まったくばかげている」と、米ストラテジック・エナジー・アンド・エコノミー・リサーチ(SEER)社(マサチューセッツ州、ウィンチェスター)のマイケル・リンチ社長は話す。「産業文明が崩壊しようとしているわけではない」 　石油市場を主に左右するものを何ととらえるかで、「オイルピーク」――この論争では石油生産量がピークを迎える時期をこう呼んでいる――に対する見方は変わる。経済の力が最も強く影響するという人は、現在の石油価格の高騰は主に、中国など急成長している経済の石油需要の増加が原因だと考えている。ただ、価格が高くなれば、いずれ消費者の使用量は減り、生産者は生産量を増やそうとするはずだ。 　しかし、ドフェイエス教授など多くの地質学者は、石油に関しては、母なる自然はアダム・スミスの経済論では御しきれないのだと反論する。彼らの観点に立てば、サウジアラビアやロシア、ノルウェーといった主要な生産国の生産速度はすでに最大限に達している。生産力を上げるには、もっと原油を発見するしかない。しかし、わずかな例外を除いて、発見できる余地はさほど残されていない。 　「経済学者はみんな、会計窓口に必要な金額を持って行きさえすれば、神が地中の石油を増やしてくれると思っている」とドフェイエス教授。 　世界的な石油生産がピークを迎える前には、警告となる兆候が現れると、オイルピーク論支持派は主張する。石油価格が劇的に上昇し、変動が激しくなるのだ。余剰生産力はまず望めないため、供給が少しでも崩れれば――たとえば、ベネズエラの政情不安やメキシコ湾のハリケーン、ナイジェリアの雇用不安などがあれば――石油市場は混乱に陥る。これまで埋蔵量を過大に見積もっていた石油企業や石油資源国の認識も、同じようにそのときどきで混乱するだろう。 　一方、石油生産国は、現金の急激な流入で肥え太る。石油価格は最終的には、国の経済においてほぼすべての価格に影響するため、インフレがその醜い頭をもたげ始める。 　こういった最新の動向に注意を払っていれば、この段階で、やや不安をおぼえるかもしれない。ガソリンが遠からず1ガロン5ドルになるなんてことがあるだろうか、と。 　こうした悲観的な予測は、石油地質学の歴史における伝説的な逸話に端を発している。1956年、シェル石油社の地質学者、M・キング・ハバートが、米国の石油生産量は1970年がピークになると予言したのだ。これに仰天した同社の上層部は、ハバートにこの予測を公にしないよう説得を試みたほどだった。それまでの数十年間というもの、目覚しい油田発見を当たり前のように見ていた仲間たちは、ハバートの説に懐疑的だった。 　しかしハバートは正しかった。米国の石油生産は1970年に頭打ちとなり、それ以後は着実に減り続けている。アラスカのプルドーベイ油田――利用可能な埋蔵量は130億バレルにのぼるといわれる――などの衝撃的な発見でさえ、この流れを変えることはできなかった。 ◆石油生産量が来年から減少？ 「オイルピーク」論争(下)　AP通信 http://hotwired.goo.ne.jp/news/business/ story/20050606107.html ハバートの分析は、1901年から1956年の間に米国本土48州の沿岸および沖合で発見、生産された石油量に関する統計を集めることから始まった(50年前はまだ、アラスカは石油地質学者には未知の土地だった)。データによって示されたのは、米国の確認されている石油埋蔵量は1901年から1930年代までは急増していたが、その後は増加の勢いが落ちているということだった。 　ハバートがこのパターンをグラフ化すると、米国の石油供給量がまさに頂点に達しようとしている図が現れた。米国の石油埋蔵量が過去最高になる日も近いように見えた。そして以後、埋蔵量は減少に転じる。石油企業が原油を地中から採掘するスピードの方が、地質学者が新たに発見するより速いからだ。 　これは当然といえる。油田には発見しやすいものとしにくいものがあり、規模の大きいもののほうが発見しやすいことは自明だとハバートは考えた。大規模な油田が先に発見されてしまったので、あとの油田は、だんだんと規模も小さく見つけにくい場所にあるものになっていき、発見されるペースも落ちていったのだ。 　生産量のグラフも埋蔵量と似たようなパターンを示していたが、ピークは数年遅れるように見えた。これも理論的に当然のことだった。なんといっても、原油は見つかったそばから採掘できるわけではない。土地の賃借契約を交渉しなければならないし、油井を掘ったり、パイプラインも引いたりしなければならない。こうした開発には数年かかることもある。 　ハバートが、生産量を示す曲線を未来に伸ばしてみると、1970年ごろがピークになるようだった。そしてそれ以後は、米国の採掘量は、毎年、前年を下回ると予測された。 　こんな予測では驚きたりないとでもいうように、ハバートはさらに数字の手品を披露して見せた。埋蔵量の減少を示すカーブが、増加を示すカーブに対応する形で下降すると仮定するなら、曲線のピーク時点で、アラスカをのぞく米国本土48州の全石油量のうちのちょうど半分が発見されていることになる。ハバートは、この数字を倍にして、米国本土の下に埋まる利用可能な石油の総量を1700億バレルと算出した。 　当初、このハバートの分析に対しては、油田探索と採掘の技術が今後向上すれば、石油の産出量は増えるとの反論が出た。実際そのとおりではあったが、ハバートが予測した最大量を超えるほどの産出拡大にはいたっていない。アラスカ油田という予想外の発見を加味してさえ、米国の石油生産はこれまで、ハバートのほぼ予測どおりに推移してきている。 　ハバートは運がよかっただけだというのが反対派の言い分だ。 　SEER社のリンチ社長は、「非常にきれいな結果が出たので、ハバートは、なるほど、これは釣鐘曲線になるにちがいないと考えたのだろう」と言う。 　しかし、世界的な石油生産をピークに達するまで増加させなければならない理由はないと考える専門家は多い。ある程度安定した生産量が続いたのちに、経済が他のエネルギー形態に移っていくのにともない、ゆっくりと減少していく可能性もあるというのだ。 　「今後30年から40年たっても、中東にはまだ相当な量の石油が残っているだろう」と、カリフォルニア大学デービス校輸送研究所(ITS-Davis)のダニエル・スパーリング所長は話す。 　数年前、地理学者たちがハバートの手法を、世界全体の石油生産量の計算に応用した。この分析結果では、世界の石油生産量は2010年までのどこかの時点でピークを迎えると示された。 　ドフェイエス教授は、そのピークが2005年の終わりか2006年の初めにくると考えている。また、ヒューストンの投資銀行を経営するマシュー・シモンズ氏は2007年から2009年の間になると予測している。一方、カリフォルニア工科大学の物理学者で、昨年には著書『ガス欠――石油時代の終焉』(Out of Gas:The End of the Age of Oil)を発表した、デビッド・グッドスタイン教授は、2010年までには訪れると見ている。 　本当の問題は、正確なピークがいつくるかではないと言うのは、ロバート・ハーシュ氏だ。ハーシュ氏の考えでは、今でもすでに遅すぎるのだ。同氏は今年2月に米エネルギー省に分析レポートを提出し、米国経済が石油生産量の減少に適応できるようになるには10年以上かかると論じた。 　「この問題を片付けるためには、本当に大々的に対処しなければならない。そして、すでに供給曲線を下りはじめているとするなら、駅を出発してしまった列車を追いかけるのも同然なのだ」とハーシュ氏。 　たとえば、米国では1台の自動車が廃車になるまでの年月は、中央値で17年だ。つまり、政府が今すぐ、燃費基準を劇的に上げることを義務づけたとしても、20年ほども後でなければ、そうした節約措置の効果は十分発揮されない。 　たしかに危機の際の節約は必要だが、それでは不十分だ。石油供給量の減少の打撃を最小限にとどめるためには、代替エネルギー源の開発が必要になる――そしてそれは、汚染物質の出ない水素燃料車や、メーターで測定不能なほど安価な太陽エネルギーといったたぐいの、政治家や環境主義者が大騒ぎするようなものではだめなのだ。 　今後数十年のうちに石油供給量が減るのが本当だとすれば、米国がエネルギー面で生き残れるかどうかは、これからの技術ではなく、前世紀の技術にかかっている。ハーシュ氏の報告書は、長期の石油不足を補うためには、石炭や天然ガスといった化石燃料を可燃性の液体に転換する、大規模なインフラを建造する必要があると結論づけている。 　石炭の液化は、水素ガスの中で石炭を加熱して合成油を生成するものだ。これを支持する人々は、この過程をを「クリーンコール」技術と呼ぶ。これがクリーンだというのは、生成される合成油が、石炭を燃やす場合よりもクリーンに燃えるという意味合いでしかない。液化石炭は、生成時も燃焼時も、地球温暖化ガスの主体である二酸化炭素を排出する(こうした汚染物質の一部は、大気中に出さないようにすることができるという論もあるにはあるが)。そして、液化するための石炭を掘り出さなければならないのは変わらないので、結局は、選鉱くずの堆積や酸の流出など、有害な影響が出ることを意味する。 　また、近所に「クリーンコール」工場が建つのを歓迎する人は誰もいないのが現実だ。新しいエネルギー形態へ移行するためには、ほとんどの新規プロジェクトが地元住民の強い反対にあっている中で、新しい精製所、パイプライン、輸送ターミナルなどの設備を建造する必要がある。 　エネルギー分析の専門家によると、石炭液化では1バレル32ドルで合成油を作ることができるという。これは、50ドル前後という、この1年ほどの石油取引価格を大きく下回っている。しかし投資家は、石油の高値が今後も続くという確信がなければ、石炭液化に膨大な投資をしようとはしない。 　また投資家は、カナダやベネズエラのタールサンド[粘度の高い石油を天然に含む砂]や重油の埋蔵量についても同様に警戒している。これらは粘性が強いため、従来の石油と同じ方法で採掘するわけにはいかないが、熱水を注入して液状にするなどの方法がすでに開発されている。現在でも、カナダの石油生産量の約8％はタールサンドを原料としている。 　ただあいにく、タールサンドからエネルギーを取り出すためにはエネルギーが必要になる。カナダの処理施設の大部分では、石油採取に使う水を天然ガスで熱しているが、その天然ガスも石油と同じく、ここ数年、価格が高騰している。 　「現実的には、これはきわめて複雑なのだ」とハーシュ氏は話す。「正直に言って、明確な将来図が見えているという人はおそらく、この問題を理解してはいないのだ」 [日本語版：近藤尚子／小林理子] （私のコメント） 石油の相場が下がりそうで下がらない。いまだに５０ドル台半ばを維持しているのは単なる投機で上げているのではないだろう。去年ならアメリカ大統領選挙でブッシュの後援者たちの石油業者の為に投機的に上げている事も考えられましたが、大統領選挙後は一時下げましたがまた上げてきている。 実需で上げているのなら原因はなんだろうか。１３億人もの巨大国家がモータリゼーションと世界の生産工場としてエネルギーを爆食しているという説はもっともだ。９０年代はアジア経済危機などで石油エネルギー事情がだぶついて低迷していましたが、中国が自動車生産大国となり年に４００万台も生産して走る車は増え続けている。 アメリカなどは車が無ければ生活できないからガソリン価格の高騰は生活費に直接響く。日本も円高にもかかわらずリッターあたり１３０円近くまで高くなり９０円そこそこだったのに比べると３割４割も高くなった計算だ。それでも日本では一般の諸物価はデフレで値下がりが続いているから不思議だ。 石油のことに関しては株式日記でかなり詳しく書いてきたので、AP通信の記事は特に目新しくはないのですが、石油価格が高騰したままというのはいよいよオイルピークが現実のものとなりつつあるのだろう。そうなると石油の投機筋は強気になってさらに価格を吊り上げてくるかもしれない。 代替エネルギーに関しても研究開発は進んでおらず、石油に代わるエネルギー源は見つかっていない。車にしろ飛行機にしろ船にしろみんな石油で動いている。もしかしたら近いうちに１バレル１００ドルを超える時が来るだろう。そうなった場合世界経済にどのような影響が出てくるのか、日本は世界一省エネ技術が進んでいるからいよいよ日本の時代がやってくるのかもしれない。 ◆ある資源屋の20世紀論　（関岡正弘）　2002 年 11 月 26 日　株式日記 http://www.asyura.com/2003/dispute5/msg/313.htm l （TORAの意見） ソ連の７２年にわたる共産主義体制の興亡は、その石油生産量の推移と一致している。ソ連の崩壊の原因は経済体制そのものよりも、石油の生産確保に失敗したからである。工場や農場には生産された製品や農産物がうず高く積まれていた。しかしモスクワのマーケットでは商品棚は空っぽだった。ソ連の輸送はトラックによるものであり鉄道は発達していなかった。輸送用燃料の確保が出来ず流通輸送が停滞してしまったのだ。 現在のアメリカも鉄道は発達しておらず、人の移動や物資の移動はトラックや飛行機によるものである。もしソ連のように輸送用燃料の確保が困難になれば、アメリカの経済体制もソ連のようにあっという間に崩壊してしまう。世界最大の軍事力もガス欠状態ではただの鉄くずである。世界最大のアメリカ海軍も燃料がなくては意味がなくなる。 アメリカもソ連と同じく石油の生産量の推移と国力とは一致している。そしてそのピークは過ぎようとしている。アメリカの繁栄は今がピークであり、石油生産の減少に伴いアメリカの軍事力も経済力も衰退していくのは間違いない。９，１１はその象徴的事件として後世の歴史家から指摘されるようになる。石油成金のロックフェラーも衰退するアメリカと共に運命を共にするのだろうか。